センサーで安否確認　高齢者向け通報システム

電子制御機器設計のインターフェース（茨城県ひたちなか市、秋山公彦社長）は高齢者の安否確認・通報システムを開発した。トイレや風呂場などに取り付けられたセンサーで動作時刻などのデータを収集し、電話回線を通じて登録先に定期的に送る仕組み。電気・ガス・水道などの検針データの同時送信も可能という。同社は自治体などへのモデル採用を働きかけ、商品化を目指す。トイレの扉や廊下に取り付けられたセンサーでドアを開閉した時間などを読み取り、子機を経由して電話機と接続した親機に送る。市町村のセンターに置かれたコンピュータが電話線を通じて、加入者の親機に定期的にアクセスして蓄積データを収集。同じ場所に長時間いるなど様子がおかしい場合には、職員を派遣するなど緊急対応を取る。
親機と子機の間のデータ送信には、コードレス電話などに使われている特定省電力電波を採用。親機から半径百メートル以内のデータの収集が可能で、電気や水道料金の検診代行や自動販売機の商品管理など幅広い用途に応用できる。価格は一台二十万前後に抑える方針。
従来の高齢者システムでは高齢者にセンサーを埋め込んだペンダントを身につけさせているが、トイレや風呂場など気分が悪くなりがちなところでは使いにくく、取り外して生活する法人も多いという。