茨城新聞　平成27年2月28日

モノ語り　茨城の想像力　安否確認システム　インターフェース（ひたちなか市）

　「操作不要の見守りシステム。離れて暮らす家族に安心を届けたい」。独居老人の孤独死が社会問題となる中、インターフェースの秋山公彦社長(63)が話す。人感センサーで対象者の動きを自動的に検知、反応の有無で「異変」を早期察知する安否確認システムを開発した。
はがきより一回り大きい程度の箱型で、首振り機能のあるセンサーと通信アダプターを内蔵。固定電話やインターネット回線は不要で、電源に繋ぐだけで使える。対象者の生活反応を検知すると、最大４人の登録者に自動で電子メールで通知する。
従来の押しボタン式緊急通報装置は、本人が押さない限り、異変を知らせることができなかった。秋山社長は「センサー反応が一定時間なければ家族に通知されるので、異変の早期発見に繋がる」と強調する。

技術者派遣の大手企業に勤め、半導体製造装置など様々な製品を手掛けた。独立後は自動制御設計のノウハウを生かし、大手メーカーから受注する一方、自社開発に取り組んできた。

同システム開発は20年以上になる。「故郷の北海道で１人暮らしを希望した母親が心配」（秋山社長）との思いからだった。

従来は、本体の親機と人感センサーを搭載した子機、押しボタン式の呼び出しユニットの３点セットだったが、改良を加え、１台で全てを賄える現行型に落ち着いた。

口コミが広がり、昨年末から注文が増加。今年１月には新規性や独創性が認められ、県から新分野開拓商品認定を受けた。秋山社長は「設置場所は北海道から鹿児島まで幅広い。ようやく認知されてきた」と手応えを口にする。契約者の大半は都市部に住み、離れて暮らす親のためにというケースが多いという。

今後はシステム普及に力を入れるとともに、地域の中小企業や商店などと協力し、高齢者の日常生活を支えるライフサポート事業を計画する。

「日常の安心感とともにタクシーの配車や買い物、家のメンテナンスなど日常の困り事に対応できる付加価値サービスを提供したい」。秋山社長は高齢者が安心して暮らせる地域づくりの青写真を描く。